採用選考において、候補者から提出される履歴書や職務経歴書は、採否を判断する上で最も重要な資料の一つです。しかし、そこに書かれている内容が、すべて真実であるとは限りません。
「少しでも自分を良く見せたい」という気持ちから、経歴を偽ってしまうケースは後を絶ちません。そして、その多くはバックグラウンドチェックによって明らかになります。
面接官を欺く、巧妙な「ウソ」の数々
バックグラウンドチェックでは、申告された情報が事実と合っているか、側面からの取材や調査を通じて確認します。 その過程で、以下のような様々な詐称が発覚します。
- 学歴・職歴の詐称:
- 卒業していない大学を卒業したと偽る。
- 在籍期間の水増し（例：数ヶ月の勤務を「〇年在籍」と記載）。
- 長い休職期間を隠して、継続して勤務していたように見せかける。
- 役職・職務内容の詐称:
- アルバイトや契約社員だったにもかかわらず、「正社員」として申告。
- 担当していなかった業務や、達成していない実績を自分のものとして語る。
- 申告にない経歴:
- 不都合な職歴（短期間で退職、トラブルを起こした職場など）を意図的に記載しない。
- 会社に隠れて行っていた副業や自営業の存在。
- 退職理由の偽り:
- 懲戒解雇されたにもかかわらず、「一身上の都合」と偽る。
- 実際は自己都合退職なのに、「会社都合」と記載して同情を引こうとする。
- 突然出社しなくなる、いわゆる「バックレ」だった事実を隠す。
これらの詐称は、単なる「認識のズレ」では済まされません。入社後に詐称が発覚した場合、経歴詐称を理由に解雇（懲戒解雇）となる可能性もありますが、そこに至るまでの調査や手続きには多大な労力がかかります。
採用段階で正確な情報を把握することは、企業のリスク管理の第一歩です。疑わしい点があれば、専門の調査機関に相談し、客観的な事実確認を行うことをお勧めします。